産後は離婚の危機?!
夫婦関係を見つめ直そう

2017.07.20 望月 ライチ ライフスタイル

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出産は女性にとって様々な面で大きな変化を迎えるライフイベント。母親という役割を果たすために自身の体が大きく変わるのはもちろん、パートナーとの関係にも変化が訪れる節目です。

これまで二人だけの大人の生活で可能だったこと……例えば、ゆっくりとワインを飲みながら楽しめる食事の時間や、週末の映画デート、お互いの服を選び合うショッピングといった楽しみは、子育て開始と同時にしばらくお預け。
「夫」という存在は、カップルのパートナーというより、共に子どもを育てるために協力する同志へと変わります。

女性と男性では心理面で「親」になるスピードの差が……
ワンオペ育児問題

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女性の場合、10ヶ月間の妊娠期間の間に少しずつ実感がわいたり、妊娠・出産による体内のホルモンバランスの変化によって、自然と心理面でも“母親シフト”しやすいのかもしれません。しかしながら、そのスピードについていけないのが男性です。

“父親シフト”の準備ができないままに子育てがスタートし、妻が子どもに付きっ切りになってしまう生活を寂しいと感じてしまったり、母親と同じ感覚ではなかなか子育てにコミットできない。さらに、家事があまり得意でない場合は、「育児も家事も妻任せ」になり、ひどい場合は「どうせオレは分からない」「育児は母親の仕事」と仕事に逃げてしまうケースも。

妻からすると、「私だって、初めての母親業をこなすのに大変なのに……、まるでこれじゃシングル家庭じゃない」と不満がたまります。さらに夫が家事にも非協力的だとかえって負担が増えるだけとなり、不満も倍増。最近では、このように「夫がいるのに、妻がほぼ一人で育児をこなしている状況」を「ワンオペ育児(ワンオペレーション育児)」と呼んで、メディアでも取り上げるようになりました。

一方、夫の方も「子どもができてから、妻がイライラするようになった」と感じ、夫婦関に溝ができることになってしまいます。早期に修復できるといいのですが、関係が悪化してしまう場合には、パートナー解消、つまり離婚の選択をする夫婦も少なくありません。

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日本では5歳未満の子どもを持つ夫婦の離婚が増加!?

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実際、日本の厚生労働省の発表によると、母子世帯の半数が子どもが5歳未満の時期に離婚を決断しています。
うち、2歳以下の時期では3割にのぼります。0〜2歳の育児というと、一番手がかかって大変な時期。夫婦の協力体制が欠かせないこの時期に「男女のカップルから、親というパートナーへ」というシフトチェンジができるかどうかは、夫婦関係の継続のためにとても重要になるということ。

産後の数年間が夫婦関係にとって“危機”になり得ることは新聞やテレビでも報じられ、「産後クライシス」「産後離婚」という言葉も浸透してきました。

この産後離婚を防ぐためにできることは、産後は夫婦の役割が変わることをお互いに認識し、「ワンオペ育児」に陥らないように生活を整えていく心がけが必要。

産後の協力体制を作ろう

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男性は母体の変化をなかなか理解しづらいものなので、女性の方から本やネットの情報を提供したり、「言わなくてもわかってほしい」という期待はせずに「今日は体調が悪いから、家事を手伝ってほしい」など自分の気持ちを言葉にして伝えるようにしましょう。
また、どうしても二人で解決が難しい場合は、周りの友人や親に相談したり、自治体の相談窓口を活用してみるのも一つの方法です。

産後にしっかりと協力体制を築くことができれば、育児が落ち着いた後のパートナーシップも良好に続くベースになるはず。「ピンチはチャンス」という言葉がありますが、産後のクライシスも夫婦関係を育てるチャンスにできるといいですね。